社名 |
株式会社 技研システック Giken Systec Co., Ltd. |
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所在地 |
〒488-0024 TEL:0561-52-2288 / FAX:0561-52-4355 |
創 業 | 昭和40年3月 |
設 立 | 昭和47年12月 |
資本金 | 1,000万円 |
役 員 | 代表取締役社長 後藤了祐 |
業 種 | 生産用機械器具製造業 |
従業員 | 40名 |
主要取引先 (敬称略) |
トヨタ自動車(株)[栄豊会会員]、(株)デンソ-[FAシステム会会員](株)東芝 、(株)不二越 、(株)東海理化電機製作所 、ダイハツ工業(株)、日野自動車(株)、愛知製鋼(株) 、アイシン・エィ・ダブリュ(株)、東海ゴム工業(株)、 リンナイ(株)、キヤノン(株) |
弊社は設計、制作はもちろんのこと、早くからロボットをつかった自動化設備を手掛けてまいりました。単発機だけではなく、制御する箇所が多く製品管理も求められる高度なライン化、管理もおこなっております。製品のへの理解を深め、上流から下流にむかって完成度があがるように、これまで様々なライン化を手掛けてきました。トヨタさんともロボット導入初期からライン化の挑戦を着手してきておりますので、大きなものから小さいものまで設計ノウハウを持っております。
今後はさらなるロボットの能力向上が必要です。人間の手の表現を再現するために、視覚や聴覚といった要素をいれ、人間の頭脳にあたるソフトウェアを自社で開発し、複雑な工程の自動化、品質向上といった、より進化した設備をつくっていこうと考えています。
弊社の社員は、みな愚直で、まじめで、あきらめない、技術屋集団です。困難な問題がおきても、解決するためとことん集中し一点突破していく。問題点を発見すると、お客様のご要望のために最後の最後までとことん付き合う職人魂をもっています。
自分たちの作る設備に愛情を持つことを大切にし、送り出す設備を自身の子どものように思いながら、よりしっかりと改善し、大事にしていきます。最後の最後まで諦めず、作るひとつひつの設備を可愛がることをモットーにしています。
また、将来を見据え、トヨタさんが取り組まれている地球環境の永続性 SDGsの参画に我々も賛同し、「技術的なチャレンジング、世の中にないものを生み出す」「地球環境をまもる」の二つの使命を考えながら、自動車産業、自動車産業以外への技術貢献を行なってまいります。
代表取締役社長 後藤 了祐
弊社は、昭和40年創業以来蓄積してきました「技術と人と意欲」という大きな財産 をもとに、発展してまいりました。 それは、自動車・家電・マイクロコンピュ-タなど、多くの業種にわたる企業それぞれの生産効率・品質を上げるための、加工・組立・測定検査等の自動化、すなわち工業ロボットをはじめとするFA/FMS関連機械の、自動化システム機を開発・設計・製作し、ひろく社会に貢献する「創造的頭脳集団」であります。 また、システム機の開発は、主要取引先の大手自動車メ-カ-との共同開発により、高い評価を戴いており、共同特許・実用新案等も多数取得しています。
昭和40年 3月 | 尾張旭市にて機械設備設計事務所創業 |
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47年12月 |
名古屋市名東区一社へ移転し、技研興業(株)に改組 |
52年 9月 |
名古屋市守山区天子田へ本社・工場新設移転 |
60年 12月 |
資本金500万円に増資 |
61年 8月 |
尾張旭市井田町四丁目211番地に旭工場新設 |
平成1年 8月 |
現在地に本社新設・工場集約移転し、(株)技研システックに社名変更 |
7年 9月 |
資本金1,000万円に増資 |
10年 4月 |
トヨタ自動車(株)栄豊会加入 |
11年 4月 |
デンソーFAシステム会加入 |
15年 1月 |
SO14001認証取得 |
18年 1月 |
平成17年度愛知ブランド企業認定 |
20年 1月 |
太陽光発電(30KW)設置 |
21年 3月 |
太陽光発電(20KW)増設/計50KWにて発電中 |
[トヨタ自動車(株)様]
原価改善活動
品質管理活動
[愛知ブランド企業認定書]
愛知ブランド企業認定書
Aichi Quality
お客様「作業者の安全を守り」、またお客様「作業者が使いやすい」設備の提供を目的として、安全で人に優しい機械の開発を行っています。
安全重視「視える化」機械例
お客様「作業者の安全を守り」、またお客様「作業者が使いやすい」設備の提供を目的として、安全で人に優しい機械の開発を行っています。
ISO14001 2015年版の認証取得
弊社の「環境方針」に基づき、地球環境保護のため、環境負荷低減型製品の開発製造を行っています。
[当社の環境方針]
環境先進法人として、太陽光発電(50kw)により、CO2の排出量の削減による地球温暖化の防止を図り、地球環境の保全と省エネルギー・省資源化の推進に努めています。